１ 学習の便宜を向上すべく、解説を実施ごとにまとめました。
現在、あらかん塾では、宅地建物取引士試験の令和元年度から６年度までの過去問解説を１問単位でアップロードしておりますが、直近５回分について、学習の便宜を向上すべく、解説を実施ごとにまとめています。
このまとめでは下記の見直しを加え、併せてＢＯＯＴＨに出品しました。
なお、出品用のプラットフォームを使わせていただいておりますが、５回分全て無料で御利用いただけます。（pixiv(ピクシブ)idをお作りいただく必要はありますが、こちらも無料です。）
合格するなど「役に立った。」と思われたときにでも、有料版を御購入ください。
〇 誤記等の修正
〇 印刷を意識したレイアウト修正
フォントは12ポイントで、１枚に４頁（片面２頁）を想定していますが、文字が小さすぎると感じる場合は、片面１頁（単なる両面印刷）などで印刷してください。
２ こんな方にお勧めです。
宅建試験を法律資格の登竜門と位置付けて受験される方
法律資格試験にとって条文を読むことは基本中の基本ですが、宅建試験の問題集の多くは、条文番号すら載せていません。
もちろん、条文番号付きの問題集を購入し、御自分で検索されてもいいのですが、それも手間ですし、過去問ひとつとってみても、その問題数は多く、検索時間も塵も積もれば山となりますから、本書を利用し、限られた時間を有効に使ってください。
（注意）
初学者の方は、まだ条文を読むことに慣れていませんので、必ず、市販の年度別問題集を購入した上で、本書は補助教材として利用してください。また、市販の問題集を購入されない上級者の方は、本書には問題文は掲載しておりませんので、一般財団法人不動産適正取引推進機構からダウンロードしてください。
根拠条項の記載されていない市販の問題集をやりこんでも伸び悩んでいる方
５回分しかありませんし、利用は無料ですから、一度、作問の源である条文に戻った解法にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。５回分であっても条文から丁寧に取り組めば伸び悩み解決の糸口が見えてくるのではないかと思います。
ところで、法律系の資格試験問題集で根拠条項がないなんて宅建ぐらいです。
確かに、条文の要件・効果をそのまま問う問題であれば、わざわざ条文に戻る必要はありません。
しかし、条文の要件・効果を具体的な事実に適応させる問題は、当該要件・効果を覚えた上で、問題文の事実に当たらなければ、応用がききません。
それにもかかわらず、予備校を中心とする宅建試験の多くの指導者は、条文不要論を掲げ、当該事実を大量に覚えさせています。
そして、おそらくは、そのせいで宅建過去問題集の標準量は12年分なのです。
なお、宅建よりも難しいとされる行政書士試験の過去問題集の標準量は５年分、司法試験ですら短答式は過去問10年分の学習が標準だということを併せて注意喚起しておきます。
３ 資格試験に関する一般的な注意点
資格試験に関する一般的な注意点に関する記事は、こちらです。御参考までに